カードローンは即日融資してくれるところがおすすめ

うっかり家賃を滞納し、カードローンに駆け込む(女性/20代)

女性/20代フリーター生活でありながら、家賃15万円のマンションで一人暮らしをしています。

今は雑貨ショップでアルバイトをしている身ですが、
以前は大手広告代理店の営業をやっていて、それなりに稼いでいました。

収入は一般サラリーマンの平均を軽く超えるくらいはあったと思います。

それが激務とストレスに耐えかね、おまけに上司とソリが合わないという
人間関係上のトラブルもあり、退職することになったのです。

お陰で収入は前のときの半分以下になり、生活水準はガクンと落ちたわけですが、
住んでいるマンションはとても気に入っていたので、引っ越す気分にはなれませんでした。

フリーター収入でこの家賃は払えないと分かりつつ、ズルズルと贅沢なマンション暮らしを続けていました。

家賃が払えないことも何回かありましたが、翌月まとめて払うことを繰り返し、
そんな感じで家賃の支払いもいい加減になっていったのです。

ある日のこと、管理会社から家賃の督促状が届きました。その内容を見て愕然としたのです。

2か月程度の滞納かと思っていたら、4か月分も家賃を支払っていなかったのです。

そのうえ、今月中に支払いがなければ退去してもらうといった過激なことまで書かれ、
このままではまずいと思い即日融資してくれるカードローン業者をネットで調べました。

その業者はスピーディーに対応してくれたこともあり、何とかこのピンチを切り抜けられたわけです。

こんな便利なサービスがなかったら、私はすぐに立ち退かなければならないところでした。

口コミ人気No1のカードローン

プロミス

プロミス
  • 30日間の無利息サービスと最短1時間で融資可能なスピードが売り
  • 銀行やコンビニで借入可能、50万円以下の融資なら収入証明書不要
  • 顧客対応が良いという口コミが多く、信頼性が高くて安心できる

他に下記カードローンも評価が高いです。

  • 三菱東京UFJ銀行 → 口座開設不要で最短30分の審査、返済額は2000円からと少額、返済時のATM手数料無料

  • オリックス銀行 → 限度額800万円なので高額な借入に最適、おまとめローンも可、手続きは全てWeb上で完結

  • モビット → 10秒簡易審査のスピード融資、信頼性が高い三井住友銀行グループ、明細の郵送ストップ可能

よくある質問

即日融資は誰でも受けられるのでしょうか?

即日融資はとくに制限などは設けられていません。

審査もスピーディーで融資も迅速にやってくれるサービスで、
審査に時間がかからなければ多くの場合、即日で融資が受けられるでしょう。

ただし、必ずしも即日で融資が受けられるわけではありません。

過去に返済の滞納歴があったり、複数の業者から借入があったりする人は、それだけ審査に時間がかかるでしょうから、
融資が受けられたとしても当日に借入できるかどうか分かりません。

即日融資はあくまで“努力目標”だと理解して、当日に借入できたら万々歳くらいに考えておきましょう。

即日融資はまともな業者がやっているのでしょうか?

即日融資は、名前の知られた大手の消費者金融業者などでも対応しています。

「必要な審査もすっ飛ばして融資してくれるくらいだから危ないところじゃないの?」と不審に思われるかもしれませんが、きちんと必要な審査もしていますし、即日に借入できるようなシステムも整っています。

そのため、即日融資は利用者を呼び込むための安易なフレーズ、甘い誘い文句ではなく、
信頼できる大手業者も提供する安心のサービスだと理解していいでしょう。

ただ、即日融資をしてくれるところが多い消費者金融は、銀行より審査が簡単でスピーディーという面は持っています。

だからといって、消費者金融のほうが銀行より信用できないというわけではありません。
消費者金融は総量規制の対象で、年収の3分の1以上の借入はできません。

融資の条件でいえば、年収制限のある消費者金融のほうが厳しいとも言えるわけです。

無茶な借入もできないので返済計画も立てやすいのではないでしょうか。

カードローンの審査に所得証明書は必要ですか?

所得証明書が必要かどうかは、カードローン業者によって異なるみたいですね。

本人確認書衣類と同事に所得が証明できる給与明細や源泉徴収票の提出を求めているところもあれば、
収入証明なしでも借りられるサービスもあります。

また、“100万円までなら収入証明書不要”というように、利用額に応じて所得証明の要不要を決めている業者もあります。

審査の段階ですべての必要書類がそろうよう、事前に確認して準備することが大切ですね。
自営業者が利用するカードローンでは、所得証明書の提出を求められるケースが多いようです。

その際、単に収入を証明するものではなく、役所などの公的機関が発行する納税額の証明書類が必要です。

自営業者の方は少し手間がかかるかもしれませんが、役所に出向く時間も考えて申し込む必要がありそうですね。